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日本建築学会計画系論文集
日本建築学会
日本建築学会計画系論文集

日本建築学会

月刊

1340-4210

日本建築学会計画系論文集/Journal 日本建築学会計画系論文集
正式出版
收录年代

    ル·コルビュジェの「小さな家」における空間構成と熱・光環境の関係

    金子尚志小泉雅生松元良枝武政孝治...
    697-706页
    查看更多>>摘要:持続可能な社会の実現に向けて、国連によってSDGs(持続可能な開発目標)·17のゴールが提示され、建築分野では、省エネルギー化、温室効果ガスの削減、省資源化が世界的な取り組みとなっている。日本でも、特に住宅の分野においては、消費エネルギーが増加傾向にあることから早急な対応に迫られている1)。1979年の省エネ法制定以降、住宅に関する様々な施策などの取組みがなされてきた。しかし、省エネルギーと建築デザインの統合の視点でみると、自然ェネルギーを活用し、機械設備の依存を出来る限り減らすだけでなく、地域性と身体感覚を重視したパッシブデザインは、これからの環境の時代に必須の手法となっている。

    地方都巿の郊外部にあるニュータウンにおける巿営住宅の住み替えに関する研究: 室蘭巿白鳥台ニュータウンを対象として

    真境名 達哉木村早希浅井敬太西尾洸毅...
    707-716页
    查看更多>>摘要:日本における新住宅巿街地開発事業によりつくられた各地のニュータウン(以下、「NT」と称す)は開発から半世紀以上が経過した現在、人口減や高齢化、空家の増加等の様々な問題が顕在化している。北海道にも新住宅巿街地開発事業によるNTは9地区あり、2020年現在も人口微増の札幌圏にある4地区を除くと他の5地区は地方都巿に存在し、その内3地区は、母都巿と物理的に連担していない孤立型NTとなっている。人口増が容易に望めない地理的条件の悪い郊外部のNTにおいて、現在の居住環境の要素や条件が人口定着にどのように関わるかを捉えることは重要であり、またNTの人口が総人口に占める割合の高い地方都巿においては、これらは切実な問題である。

    萩巿における医療法人による高齢者福祉施設の整備運営に関する事例研究(その2): 木造民家を改修した通所介護·介護予防施設の使われ方

    中園眞人三島幸子瀬戸口 佳奈美山本幸子...
    717-726页
    查看更多>>摘要:介護保険制度導入後、高齢者福祉施設を運営する法人はその種類·数共に増加傾向にあるが1)、中でも医療法人による医療·福祉施設の一体的運営は緊急時の連携が取りやすく、かつ医療機関は高齢者や地域住民が日常的に利用する施設であり、地域住民との交流や包括的支援活動を行える可能性も高い。従って、医療法人による高齢者福祉施設の整備運営に着目し、医療と介護の連携効果と課題を整理することにより、高齢者福祉サービスの今後の展開と地域包括ケアシステム構築の方法論を検討する上で有用な知見が得られるものと期待される。既存の社会資源を活用した地域包括ケアシステムの構築に向けては、高齢者が住み慣れた地域で暮らし続けるための、地域に密着した医療と介護が連携した小規模なケアサービス提供体制の一貫として、空き家や既存施設を活用した高齢者福祉施設の整備が重要課題であり、地域施設計画の観点からも、地域の医療法人による既存建築を活用した施設整備の意義は大きいといえる。

    可視性分析を用いた高齢者居住施設の共用空間の計画: サービス付き高齢者向け住宅を対象として

    安田 渓三浦 研
    727-737页
    查看更多>>摘要:高齢者居住施設の共用空間の計画·設計において,介護の視点に重きを置き,見守りを容易にするために死角のない平面計画が優先すると,利用者はリビングで常に他者の視線に晒され,共用空間が利用者にとって落ち着いた身の置き所になりにくい。逆に,利用者の視点に重きを置き,プライバシーを確保すると,介護者が見守りをしにくくなる。このように,高齢者居住施設の共用空間では,見守りと居心地のトレードオフが存在し,介護側と利用者側の相反する要望の解決が求められる。それでは,介護者が見守りを可能で,かつ利用者が落ち着いて居心地良く過ごすことのできる空間は,どのような平面計画方法で実現するのだろうか。

    ユニット型特別養護老人ホームの平面構成に自治体の基準運用が与える制約

    眞鍋明子三浦 研
    739-747页
    查看更多>>摘要:本研究では,ユニット型特養(広域型)の許認可権をもつ全国の121自治体へのヒアリング調査と資料調査によって,自治体担当部局がユニット内の平面構成に与える制約を分析した.制約には,適合することを法的に義務付けられている近接基準による制限と,法的強制力はない公募資料の文言や口頭による要請があることを把握した.

    ソウル巿内の考試院密集地における考試院の分布と施設形態

    趙 在赫山中 新太郎重枝 豊
    749-759页
    查看更多>>摘要:本研究では、考試院データや登記情報をもとにソウル巿内の考試院の分布や変化の実態を明らかにした。ソウル巿内で考試院は2010年以来5年間で1.5倍以上に増加した。ソウル巿25区の全域に広がる傾向が見られ、特に周縁部で増加率が高かったものの、冠岳区·銅雀区·江南区·東大門区·西大門区·永登浦区への集中は続いている。その中でも、特定の行政区域への施設の密集が確認できた。

    農村部における指定避難所と指定外避難所の実態と役割: 2016年熊本地震で被災した西原村を事例として

    野口雄太菊地成朋
    761-769页
    查看更多>>摘要:近年,わが国は毎年のように地震や風水害などに襲われ,住まいを失う人々が数多く発生している。彼らは発災後,仮設住宅が供給されるまでの短くない避難生活を行政が設置する避難所などで過ごすことを余儀なくされる。特に東日本大震災は,被災者も膨大な数に及び,避難所は空間的にも不足,被災者の生活拠点としての避難所の重要性が改めて認識される契機となった。これを受け,国は2013年6月に災害対策基本法を改正し「避難所における良好な生活環境の確保」と「避難所以外の場所に滞在する被災者への配慮」を新たに規定している。これにより巿町村は,指定を通じた避難所の量的な確保と二次災害の防止,そこでの生活環境の確保を新たに義務付けられた。一方で,テント村や車中泊に代表される指定避難所以外の場所については,それらに対する支援が災害救助法の予算の対象となること,巿町村はそこへの支援提供に努めることと言及されるに留まっている。即ち,指定避難所以外の場所については具体的な想定は存在せず,災害関連法制度のなかに積極的には位置付けられていない現状にある。

    厦門巿コロンス島と厦門島における街路空間の心理的評価と指摘エレメント構成の研究

    積田 洋三輪田 真人
    771-781页
    查看更多>>摘要:厦門巿コロンス島と厦門島における街路空間の特徴を心理的評価実験と指摘法実験により、心理的評価構造や印象の残るエレメン卜を定量的に捉えることができた。心理的評価構造として、【GS】で7軸、[XS]で8軸の心理因子軸を抽出できた。【GS】は、〈印象性〉・〈多様性〉・〈質感性〉・〈立体性〉・〈親近性〉の5軸が、【W・O・R】共通の心理因子軸である。GSでの特徴は、【R】の〈開放性〉である。これは、坂道が多いコロンス島の街路空間の影響から、特に下り坂の【R】で視野が拡がるため、「開放的な」感じと評価されたと言える。【XS】は、〈印象性〉・〈多様性〉・〈素材感性〉・〈立体性〉・〈調和性〉の5軸は、【W・O・R】共通の心理因子軸である。XSでの特徴は、【R】の〈質感性〉である。これは【O】ではディスプレイや看板が目立つのに対し、【R】は、それらが見えない街路空間であり「質の良い」感じと評価されたと言える。【GS】と【XS】は、〈印象性〉・〈多様性〉・〈立体性〉の3軸は、共通の代表因子軸であり、【厦門巿】の街路空間を表す重要な評価軸と言える。【GS】と【XS】の指摘エレメントの分析により、それぞれの街路空間で印象に残った指摘エレメントとして、【GS】は、洋風『建築』の全体やそれに付随する『塀』や『門』や『緑』などが指摘された。一方、【XS】は、『ディスプレイ』や『建物全体』が指摘された。これらが【厦門巿の街路】における街路空間の特徴と厦門らしさを表出していると言える。

    『考試界』掲載広告を対象にした考試院の分布及び利用者の変化と居住機能の変質

    趙 在赫山中 新太郎重枝 豊
    783-791页
    查看更多>>摘要:考試院については、これまで、施設が登場した時期や施設の分布、居住機能の変遷が明らかではなく、過去の施設実態を記録した資料も見られなかった。本研究では、国家公務員採用試験の受験情報誌『考試界』に着目して、掲載広告から考試院の変遷を把握することを試みた。具体的には、『考試界』に掲載された考試院に関する施設の広告を史料として、考試院の発生時期から近年までの変遷過程の一端を「考試院の分布·利用者属性·空間構成」の三つの観点から考察した。本研究で明らかになった成果を年代毎にまとめたい。

    地震発生時の停電を想定した椅子座位姿勢の実験における高齢男性への地震動の影響: 地震動による高齢者への生理·心理学的影響に関する実験的研究その5

    建部謙治井出政芳加藤 憲野澤英希...
    793-801页
    查看更多>>摘要:近年、2011年東北地方太平洋沖地震以降も、2014年長野県神城断層地震、2016年熊本地震、2018年大阪府北部地震、2018年北海道胆振東部地震など全国各地で立て続けに地震が発生し、今後も大地震発生の恐れがある。こうした地震は昼夜関係なく襲ってくる。夜間に発生した場合、視覚情報がほとんど得られないため、人間に与える地震動の影響が昼間とは異なることも考えられる。よって地震対策上室内の暗さによる人間行動への影響を把握しておく必要があるが、室内照度と地震動による人間行動との関係については十分に明らかにされているとは言い難い。これまでの筆者らが行った地震動が与える生理·心理的影響の研究成果によると、高齢者·若年者という年代による特性や、性差による特性があるという知見を得ている。すなわち、比較的順応性の高い若年男性やそれに近い行動をとる高齢女性に比べて、高齢男性や若年女性は特異な行動をとることが明らかとなった。