首页期刊导航|土木技術資料
期刊信息/Journal information
土木技術資料
土木研究センター
土木技術資料

土木研究センター

月刊

0386-5886

土木技術資料/Journal 土木技術資料
正式出版
收录年代

    起こりうることが、起こりうる場所で

    牛山 素行
    5-5页
    查看更多>>摘要:2024年9月21日、地震災害からの復旧•復興途上にあった能登半島北部が記録的な豪雨に見舞われた。筆者は、近年「複合災害」という言葉がやや安易に用いられているように感じている。たとえば大雨に伴う洪水と上砂の双方により大きな被害が生じたとしても、それはこれまでの災害事例から見れば「当たり前」のことであり、ことさらに「複合災害」と言うのは適切でないと考えているだが、そうした筆者の目から見ても今回の能登での豪雨災害はまさに「複合災害」と言うべきものと感じられ、大変厳しい事態が生じてしまったと考えている。

    近年の災害状況を踏まえた土砂災害への新たな取組み

    水野正樹
    6-7页
    查看更多>>摘要:近年の土砂災害の発生件数は、図-1のとおり増加傾向にあり、過去10年間をみても、令和6年1月能登半島地震に続く令和6年9月奥能登豪雨、令和2年7月豪雨、令和元年東日本台風、平成30年9月北海道胆振東部地震、平成30年7月豪雨、平成28年熊本地震など、多様な土砂災害が発生している。昨年の全国の年間土砂災害発生件数は、国土交通省砂防部によると1,433件である。このうち令和6年1月の能登半島地震により456件、続く 9月の奥能登豪雨等の「令和6年9月20日からの大雨」により278件の土砂災害が発生しており、合わせて全体数の約半数を占めた。このように先発の自然災害の影響が残ることで被害が拡大した災害の発生、長期的視点による災害リスクの把握、土砂災害現象の特徴把握の進展等により新たに検討すべき課題も認識されるようになり、課題解決に向けた研究が期待される。

    令和6年9月奥能登豪雨による土砂災害発生状況についての調査報告

    鈴木啓介瀧口茂隆伊藤誠記杉本宏之...
    8-13,2页
    查看更多>>摘要:国総研土砂災害研究部と土木研究所士砂管理研究グループは、能登半島地震から約半年後に発生した奥能登豪雨災害の発生直後より、河道閉塞や土石流を含む土砂災害発生状況の現地調査を実施した。発災後概ね2力月間の調査の內容について報告する。

    地震に伴う土砂災害の迅速な災害規模把握に向けた取組み

    田中健貴西脇彩人鈴木啓介髙橋源貴...
    14-17,2页
    查看更多>>摘要:大規模な土砂災害が発生した直後、どの程度の被害が生じているか早急に把握する必要がある。その1つの方法として土砂移動マグニチュードが提案されてきた。そこで、令和6年能登半島地震を対象に土砂移動マダニチュードと実際の被害状況を比較分析した。

    堆積岩地域で発生する崩壊性地すベりの危険箇所予測に向けた取組み

    杉本宏之神山嬢子石田貴広田畑論太郎...
    18-21,2页
    查看更多>>摘要:崩壊性地すベりの主要な類型の一つである堆積岩タイプの発生箇所の予測に向けた取り組みとして、堆積岩地域で発生する崩壊性地すべりの特徴について概説し、能登半島地震で発生した2事例にみられる発生箇所の地形•地質的特徴を紹介する。

    発表から解除までの時間が短い土砂災害警戒情報に関する調査

    瀧口茂隆中島奈桜
    22-25,3页
    查看更多>>摘要:土砂災害警戒情報は、住民等の避難に要する時間を考慮して概ね2時間先の予測降雨量を加味して発表するように制度設計されている。一方、発表時間が2時間未満の短い事例も一定数あり、地方公共団体の土砂災害対応を難しくする一要因となっている。そこで、改善の可能性を検討するため、近年の発表時間が短い事例について調査した。

    火山灰の堆積厚が繰り返し降雨による浸透能の変化に与える影響の調査

    吉野孝彦影山大輔伊藤誠記今森直紀...
    26-29,3页
    查看更多>>摘要:火山灰堆積斜面の浸透能に影響を与える要素として、火山灰の堆積厚や数日単位の無降雨期間を設けた降雨(繰り返し降雨)が既往研究で報告されている。本報では、火山灰の堆積厚が、繰り返し降雨による斜面の浸透能の変化に与える影響について着目した室内散水実験の結果を報告する。

    活火山の砂防に関する事業や技術基準の変遷

    清水武志伊藤誠記影山大輔池島 剛...
    30-37,3页
    查看更多>>摘要:現状を理解し将来の動向を考える上で、行政における制度や技術基準の変遷に対する理解は不可欠である。2023年、火山地域の土砂災害対策の基本的な技術基準である「火山砂防計画策定指針」が32年ぶりに改定され、この間の火山防災の発展が反映された。国土交通省による事業や技術基準を中心に火山砂防の成立から現在までの変遷の整理を試みた。

    令和5年12月に発生した白馬村での土砂災害の対応

    柳澤豊茂丸山 尊巿澤圭治杉浦将平...
    38-41,4页
    查看更多>>摘要:長野県北安曇郡白馬村において12月には稀な土石流が発生した。流出土砂量は約3万m~3にのぼり、周辺地区に一時避難指示が発令されるなど、家屋や村道に甚大な被害をもたらした。本災害をうけて、現地状況に即した応急対策を図り、恒久対策計画を策定した。また、土石流シミュレーションにより、応急•恒久対策による被害軽減効果の検証を行った。

    浅間山の火山噴火を想定した無人化施工機械操作講習

    吉田賢司
    42-45,4页
    查看更多>>摘要:浅間山が噴火した場合には、積雪期の火砕流による融雪型火山泥流等の発生が予想される。このため、緊急対策工事は、作業員の安全を確保するために遠隔操作式建設機械を使用した無人化施工を想定している。本稿では、利根川水系砂防事務所における浅間山の火山噴火を想定した無人化施工機械操作講習会の取り組みについて紹介する。