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日本建築学会大会学術講演梗概集
期刊信息
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Journal information
日本建築学会大会学術講演梗概集
日本建筑学会
主办单位:
日本建筑学会
出版周期:
年刊
日本建築学会大会学術講演梗概集
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Journal 日本建築学会大会学術講演梗概集
正式出版
收录年代
2019 期
人口規模からみた集落の類型に関する研究
葛原 希
佐藤 栄治
19-20页
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摘要:
本稿では,国勢調査から近年の人口動態を集落の単位へと再集計し,人口規模による集落の類型を行つた.その結果,「農村型」が約11万集落あり,全集落の7割を占めた.類型化により,中山間地域に含まれる集落が「都市型」や「地方都市型」に該当し,都市的地域に含まれる集落が「農村型」に該当した.このことから,農山村部における市街地化した集落と,都市部においても集落機能注3)が残っていると考えられる集落を明らかにした.
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外国人の居場所の獲得プロセスからみる地域のたまり場の性質: 北海道ニセコエリアを対象として
吉水 久乃
森 傑
野村 理恵
19-20页
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摘要:
ニセコエリアでは在留外国人のたまり場が両市街地とひらふに集中し、飲食店の占める割合が大きい。一方で4つの事例調査から、たまり場となる要因として機能だけが重要なわけではないことが確認できた。立地・背景や事情が各人の居場所の獲得プロセスの中で作用することで、利用者はたまり場に対し価値を見出していることが分かった。また、地元住民も利用する場所が外国人のたまり場となって共存する様子が確認できたが、ひらふにおいては地縁でない独自のコミュニティが形成され、たまり場もそのコミュニティの人間が中心となる様子が窺われたため、今後改めて調査する必要がある。
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縮小模型耐火実験に基づく鋼構造架構の火災時挙動に関する研究その1:実験計画と常温時材料試験
河野 守
齋藤 真美
岡崎 智仁
高田 明伸...
19-20页
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摘要:
本報では火災時応力再配分機構について着目した鋼構造立体骨組の載荷加熱実験の実験計画および試験体に用いた鋼材の常温引張試験結果について述べた.
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非対称断面構成を有するCLT(Cross Laminated Timber )の座屈挙動
松尾 光
中島史郎
宮武 敦
山本 健...
19-20页
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摘要:
CLTとは隣り合う層毎のラミナの繊維方向が直交するように積層接着した木質構造材料である.ラミナの繊維方向が異なることにより,特に曲げ変形が生じる場合に図1に示すような木材特有のRolling Shear によるせん断変形が生じ,耐力と剛性に影響を及ぼす.また,燃えしろや意匠を目的とした挽き板の付加された場合の強度への影響についての知見はほとんどない.
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低分子量セルロースエーテルのコンクリートへの適用性に関する基礎的研究: その8 ブリーディングに及ぼすセルロースエーテルの影響
井田浩二
小西秀和
山川 勉
星 健太...
19-20页
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摘要:
本研究では,大要,以下のことが明らかとなった。1. ブリーディングは,CE の添加により抑制される。2. モルタル粘度が同等となるように分子量の異なるCE の添加量を調整した場合,コンクリートのブリーディング量に分子量による有意差は認められない。
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BIM を利用した応急仮設住宅の配置計画案の自動作成に関する研究 その1配置ルールの設定と配置計画案の自動作成手順の提案
正宗尚馬
大西康伸
原好佑
19-20页
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摘要:
プレ協会員企業を対象に仮設住宅の配置ルールと熊本地震における仮設住宅の配置計画の特徴の調査結果を踏まえて、許容範囲を追加した新しい配置ルールを作成した。作成した配置ルールから自動処理すべきものと手動処理すべきものを分類し、その結果に基づいて自動化を組み込んだ配置計画案作成手順を提案した。自動配置計画案作成プログラムの開発およびその評価については、次報その2「自動配置プログラムの開発とその評価」で述べる。
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基準温度の影響を考慮した温度荷重に関する試算
伊藤博夫
石川孝重
中島秀雄
19-20页
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摘要:
全国56 地点の過去52 年間(1961 年~2012 年)の気温データに基づき、使用限界(年最大値)及び安全限界(50 年最大値)を対象に、平均値と基本値との比、及び変動係数を試算した。温度荷重強さとして基準温度の影響を考慮して算定した。年平均気温を基準温度に適用した結果から、変動係数は年最大で夏10%程度以下、冬13%程度以下、また50 年最大では夏7%程度以下、冬9%程度以下となり、冬の方が夏よりも若干大きい傾向となった。
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蝶形ブロックを用いたCLT 耐震壁の耐震性能に関する実験的研究その1 要素圧縮実験および実験計画
石川 裕次
掛 悟史
井戸硲勇樹
福原 武史...
19-20页
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摘要:
その1 では,CLT の要素圧縮実験結果および蝶形CLTブロックを用いた耐震壁の実験計画を示した。要素実験では以下の知見を得た。
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我が国の駅舎における標準設計に関する研究:1898 年から1943 年に建設された登録有形文化財の駅舎を対象として
小林広樹
大内田史郎
19-20页
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摘要:
19 世紀後半からの鉄道営繕組織による中小規模の駅舎を対象とした標準設計には以下の4 つが挙げられる。『鉄道工事設計参考圖面停車場之部』(1898)に掲載がされている「建築建家定規」(以下「建家定規」と呼ぶ)と「普通停車場本屋付属建物ノ図」(以下「建物ノ図」と呼ぶ。)は、平面図及び立面図が掲載されており、「建家定規」は五等、四等、弐参等の3 つに、「建物ノ図」は甲號、乙號の2 つの等級に区分されている。1918 年5 月に鉄道院が制定した「小停車場本屋標準図」(以下1918 年「標準図」と呼ぶ)と、1930 年に鉄道省が制定した「小停車場本屋標準図」(以下1930 年「標準図」と呼ぶ)には平面図のみが記載されており2)3)、1918 年「標準図」は一號~三號、四號甲型、四號乙型の5 つに、1930 年「標準図」も一号~五号の5 つに区分されている。
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全国におけるオンパクの活動実態(その2): 運営における組織の構造と収支に着目して
森本 創一朗
山本 雄一
西田 智裕
伊藤 孝紀...
19-20页
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摘要:
本稿では、各オンパクにおける収入財源の集計結果から、最初の開催から最後の開催にかけて黒字を維持しているイベントは過半以上であり、収入は補助金を中心とした財源から自主的に徴収した財源による運営に移行する傾向が明らかとなった。また、プログラムの分析からは、プロセスの体験や非日常的な場所の活用といった工夫をおこなっていることが明らかになった。
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