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日本建築学会大会学術講演梗概集
日本建筑学会
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日本建築学会大会学術講演梗概集/Journal 日本建築学会大会学術講演梗概集
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    AE減水剤高機能タイプを用いたフライアッシュコンクリートの経時変化に関する検討

    笠井 浩
    53-54页
    查看更多>>摘要：本検討結果より，表-5 に各工場の出荷時のスランプ及び空気量の目標値を定めた。またAE 減水剤高機能タイプによるスランプ15 ㎝のFA20％置換コンクリートは，良好なフレッシュ性状を得られることを確認できた。
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    環境条件による木構造の長期劣化プロセスの予測に関する研究 その1 X 線CT 画像による木材内部への腐朽進行の検証

    齋藤宏昭森拓郎小椋大輔中嶋麻起子...
    53-54页
    查看更多>>摘要：木材内部への劣化プロセス解明のため、X 線CT による質量減少率及び含水率分布の非破壊測定の検討を行った。測定精度の確保については、板目では撮影間隔を細かくする必要がある。また、質量減少率・含水率ともに試料表面近傍は誤差があるものの、断面分布の傾向はおおよそ把握できることが示唆された。今後、実験を継続し諸条件の影響について報告する予定である。
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    大規模災害時における市町村間の相互支援連携に関する研究:南海トラフ地震被災想定地域の自治体を対象としたアンケート調査

    越智 源太桜井 慎一寺口 敬秀野口 翔...
    53-54页
    查看更多>>摘要：災害対策基本法は2011 年に発生した東北地方太平洋沖地震後の 2013 年に改正法が施行され，大規模災害の広域対応，地域防災力の向上，被災者支援の充実などがはかられた．しかし，突発的に発生した災害に対して，長期間支援を継続することは，支援側の自治体にとっても予算・人員的に厳しい．また，他業務の忙しさや，協定を結んでいても災害時に機能しなかったなど課題が挙がっている．
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    免震装置の物性値のばらつきが建屋応答に与える影響

    中野富夫
    53-54页
    查看更多>>摘要：免震装置のばらつきが建屋応答に与える影響について、改良型の二点推定法が有効である事、設計値は計算結果と比べて最大応答加速度でやや小さ目となる事、複数の免震材料を使用する場合は積層ゴム以外はばらつきの影響が比較的小さい事を示した。なお、改良型の二点推定法による計算回数は建物A で4 回、建物B で10 回であり、現状の方法に比べれば計算負荷は大きいが、告示免震の方法であれば実務においても十分に適用可能と考えられる。免震材料の具体的なばらつきの値の設定や、出力した超過確率の設計への適用方法については、今後の課題と考えられる。
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    組織のコミュニケーションを向上させる方法に関する研究: 「無言語コミュニケーション」によるワークショップの有効性について（その１）

    安江 玲於齋藤 健太長井 瑞希仲 隆介...
    53-54页
    查看更多>>摘要：本稿では、WS が組織のコミュニケーションを向上させる個人的な影響について調査し、その効果を示した。同主題（その２）では本稿の効果検証について、組織的な影響までを調査し、組織のコミュニケーションを向上させるまでのプロセスを構造化する。
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    中小規模テナントオフィスビルのファシリティコストに関する研究 その2 テナントオフィスビルにおける修繕・投資実績

    今井 朱峰児玉 達朗荒川 祥子山崎 良夫...
    53-54页
    查看更多>>摘要：本研究により、各物件の工事費累積額や時系列的な工事費の発生状況を把握することができた。大規模な全面改修を行うと、一時的に工事費は嵩むが、その後の支出額は抑えられていることが分かった。この工事費による減価償却費が収益に対してどの程度の影響を与えるかも考慮しながら、工事計画を行っていくことが重要となる。
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    設計理念の改修時における継承方法に関する研究：香山壽夫による劇場改修事例の比較を通して

    今吉悠山名善之
    53-54页
    查看更多>>摘要：香山によるリビングヘリテージとしての改修は、設計理念を重視すると劇場機能に不足があると判断した場合に、意匠的変更を加える方法がとられている。この意匠的変更をする場合には、設計理念を十分に検討し整合させ要求を見据えた改修を行うことで、時代に応じてより使われることを重要視していると考えられる。
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    スギ製材を使用した木造トラスのクリープ特性

    玉置 教司原田 浩司柚山 一利
    53-54页
    查看更多>>摘要：住宅着工戸数の増加が見込めないなか，スギやヒノキ製材の需要を拡大するために，産業用建築物の木造化促進を図っているところであるが，木造トラスは複数の部材を組み合わせるため，接合部のクリープ変形やすべりの影響により，単一の構造用木材よりクリープ変形が大きくなる懸念がある。
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    多主体連携による観光地のプランニング手法としての「観光まちづくりオーラルヒストリー」: 東京都八王子市 高尾山地区での実践より

    甲田亮輔古谷梨伽子川原 晋野田 満...
    53-56页
    查看更多>>摘要：近年、我が国では団体旅行から個人旅行の時代になり、観光の目的や形が多様化している。また訪日外国人も、日本の歴史文化や生活文化への興味が高まっている。これらのニーズに応えるには、従来の観光地においても、観光事業者と歴史的文化や生活文化を支える住民などの非観光事業者が協力し、観光地域づくりついての将来像を共有することが必要であるが、取り組みが具体化するほど、観光の負の影響などへの懸念が先行して、関係者の理解や協力関係が進まない状況があることが指摘されている（川原2017）。さらには、観光地として注目されると、行政の多様な部署が各施策で別々に地域に関わったり、外部事業者が参入するが、それまでの地域の取り組みへの理解が不十分なために課題が生じることも多い。また、観光推進のために、新たな観光資源の発掘が各地で取り組まれているが、それを活かした具体的な観光プログラムの「担い手」が見いだせないことも多い。これらの課題を踏まえると、観光地域づくり、観光地再生の初期段階の作業としては、地域のキーパーソン、地域資源に興味を持っている人、地域づくりに責任を持って取り組む人などの思いやこれまでの取り組みを聞き取り、行政、事業者、住民で共有していくことが今後ますます重要と考える。
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    耐震性の不足する住宅に対する要求性能に応じた安全性の確保: 生活基盤ユニット補強の提案

    池田圭助永野康行
    54-55页
    查看更多>>摘要：本研究の目的は、建物全体を耐震改修するのではなく、建物の一部を補強することにより室内の人の安全と安心を確保するための新たな提案をすることである。本研究ではリビング、ダイニング、または寝室の空間を対象に耐震補強を行う手法を生活基盤ユニット補強と呼ぶ。生活基盤ユニット補強は建物全体を耐震改修するのではなく、建物の一部を補強するため、立て替えや耐震改修工事に比べ費用が少ない点が利点として挙げられる。耐震性能向上手法の性能・コストによる比較を図1 に示す。
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