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日本建築学会大会学術講演梗概集
日本建筑学会
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日本建築学会大会学術講演梗概集/Journal 日本建築学会大会学術講演梗概集
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    ビジュアルプログラミングを用いたBIM とGIS の連携による日照影響評価に関する研究

    遠藤 陽希中澤 公伯鈴木 友仁三井 和男...
    61-64页
    查看更多>>摘要：本研究では,ビジュアルプログラミングを用いたBIM とGIS の連携によって,広域3 次元モデルによる都市環境解析を行い,より容易且つ具体性のある日照影響評価をするためのシステムを構築することを目的としている.都心の商業地域では,容積率が高い上に日影規制がないため,マンション開発には絶好条件であり,住宅地としての利用が増えているのが現状である.しかし,これにより当該マンションや既存建築物の日照損失が問題となる.現在,日照はマンション購入時に特に重視されている要素であり,住環境には欠かせないものである.その日照が損失されることで,生活に悪影響を与えることとなり,そのようなマンションが増え続けることで新規不動産購買層の減少につながり,結果的にマンションの売れ残りが増えるだろう.これらを防ぐための対策の一つとして,新築中高層マンションの建設における,周辺建築物の日照影響状況を見出す必要があると考えた.
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    多数の観測強震動を用いた免震層の最大変位の解析的検討その９ 深部地盤構造と過大な免震層変位の関係(2)

    木本幸一郎
    61-62页
    查看更多>>摘要：計測震度5.5 以上の108 記録の水平動の変位応答スペクトルと深部地盤の卓越周期との関係を考察した。周期3～5 秒のSd20 の平均Sd20mean が50cm を超えるものは7 地震動が抽出され、その観測点はすべて、深部地盤の卓越周期（固有周期）が2 秒以上であった。固有周期の長い構造物の構造設計に際しては、深部地盤にも注意を払い、適切に設計に反映すべきである。
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    内発的動機に基づいた社会的紐帯の形成に寄与する外部関係者の介入のあり方と役割に関する実証的研究 -越後妻有アートトリエンナーレへの作品出展を介した10 年間の活動成果を振り返り

    永野 聡山近 資成高嶺 翔太
    61-62页
    查看更多>>摘要：地域の自治力の低下は全国的に社会問題となっている。各地域団体も中長期的な戦略戦術が描けず機能不全に陥っている事例も散見される。この対策として、外部関係者による協働的発展論が提唱されている。そのような背景を踏まえ、様々な手法を用いた実践的な取組みによる波及効果の検証と持続可能なプラットフォームの在り方を検討する必要がある。
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    阿弥陀寺供養塔

    保科章
    62-63页
    查看更多>>摘要：都内の住宅地にある寺院墓地に計画した永代供養墓（合葬墓）である。通常は石材のみでつくられることが多い墓であるが、あえて死後の世界に生命感あふれる木の空間を挿入した。屋根を支える心柱は天と地を繋ぎ、生と死を結ぶ柱であり、石の基壇頂部のガラスの塊を通して内部に光が微かに降り注ぐ。
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    一軸圧縮下における凝灰岩のX 線CT とDigital Volume Correlation

    金永鎬安福勝麓隆行脇谷草一郎...
    63-64页
    查看更多>>摘要：一軸圧縮下において、乾いた、あるいは濡れた（真空飽和）凝灰岩のX 線CT 撮影を行った。次に、DigitalVolume Correlation を用いてCT 画像から変位とひずみの分布を求めた。降伏前であれば、ひずみゲージで測定したひずみと変位の分布から計算したひずみは概ね一致した。
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    実大RC スラブの載荷加熱実験による火災時メンブレン効果の検討その3．二段配筋RC スラブの火災時耐力

    木下晃一尾崎文宣吉田徹木村慧...
    63-64页
    查看更多>>摘要：1. 一段配筋RC スラブのメンブレン効果を考慮した火災時耐力の算定法を二段配筋RC スラブに拡張した式を提案した。2. 加熱終了時点でのRC スラブのメンブレン効果を考慮した火災時耐力および床システム全体の火災時耐力は載荷荷重と同程度であった。
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    企業の有形固定資産を対象とした津波損傷度曲線の構築

    宮本 龍佐藤 一郎林 晃大増田 聡...
    63-64页
    查看更多>>摘要：災害リスク評価には，所与の外力が対象資産に与える被害を示す被害曲線や損傷度曲線が必要であり，津波危険については，建物を対象とした津波被害曲線は多く報告がされている。経済的被害が直接推計できる被害曲線や損傷度曲線の既往研究事例は少ないが，奥野ら1 は2011年東北地方太平洋沖地震による津波被害の現地調査データから，個々の非住家建物の被害割合を推計し，建物の再調達価額に対する修復費用の割合を求め，その被害曲線を構築している。一方で，企業の被害では建物だけでなく，構築物や事業所内の設備，備品等の資産も甚大な被害を受けるため，この推定が必要である。
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    建築学習用VR 教材の利用方法と効果に関する研究:幼稚園建築とゲストハウス建築を事例に

    牛山 佳彦下川 雄一
    63-64页
    查看更多>>摘要：VR で建築を体験することで、紙媒体資料のみで学習するよりもその建築に対する高い理解度が得られることが分かった。また、現段階のVR 教材においてはその学習効果は2 年生のほうが高いと考えられる。
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    オフィスにおけるマグネットスペースの形態と活用実態に関する研究（その２）

    塚本 夏芽千代西尾 遥舛田 愛海松本 裕司...
    63-64页
    查看更多>>摘要：本施策では、コーヒーを入れる等、マグネスでの他の行動に繋がることはほとんどなかったものの、共通の興味を与えて人を惹きつけることで、社員の交流を促すことができた。また、パンの香りに気づく社員は多かったが、香りだけでは社員の参加を促すには今一歩足りず、宣伝等の他の後押しが必要とわかった。
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    傾斜基盤を有する地盤上に建つ免震建物のパルス波に対する捩れ応答特性

    高平 友博飛田 喜則西浦 遼王 欣...
    63-64页
    查看更多>>摘要：傾斜基盤を有する地盤上に建つ免震建物に対し，地盤モデルと3 次元フレームモデルを用いて地震応答解析を行った。基盤波の卓越周期が東端部の卓越周期に近い場合，入力地震動の捩れは増大したが上部構造の捩れは抑制された。また，入力地震動の最大振幅が大きいほど捩れ応答率が軽減される傾向にあった。傾斜基盤で励起される捩れ振動に対し，免震構造の採用によって上部構造の捩れ応答を低減させることが期待できる。
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