安全文化の醸成のためには，安全文化という目に見えない概念を目に見える形で多面的に測定･評価し，問題点に対してはその具体的な改善策を与えることが重要である。本報では，作成された安全診断手法について，その妥当性を検証すべく，とある化学企業を対象に事例研究を行った。既実施の化学業に対する調査結果との比較から，その事業所における特徴，問題点が抽出され，面接調査によって結果を裏付けることが出来た。さらに先行研究で得られた化学企業における組織要因間の相関関係が対象企業についても当てはまっていることが伺えた。ここから，作成された安全診断手法（調査票）が，相対的に安全に関わる組織要因を測定･評価できる妥当性を有していることが示唆された。また，事業所内3部署間の比較から，同調査票では各部署の特徴を把握することも出来ることが示唆され，あわせて安全診断実施の際には，部署間の差異を考慮に入れる必要性が考察された。
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